心理学者が提唱するセルフケアの権利化：自己投資の再定義

心理学者のパトリ・シコロヒカ氏とヨランダ・クエバス氏が共同で展開する番組「Autocuidado para la vida real（実生活のためのセルフケア）」は、セルフケアを単なる贅沢ではなく、個人の根源的な権利として位置づけるというメッセージを発信している。

この活動は、精神的・肉体的健康、さらには休息に対する時間、エネルギー、金銭の投資に対する従来の認識を変える必要性を訴え、自己を優先することに伴う罪悪感を克服し、感情的な幸福度を高めるための実践的な手法を提供することに焦点を当てている。彼らの中心的な主張は、セルフケアを何らかの達成に対する報酬ではなく、生まれながらにして持つべき当然の権利として認識すべきであるという点にある。このアプローチは、問題発生後の危機介入に依存せず、積極的なメンタルヘルス管理を奨励するポジティブ心理学の潮流と軌を一にしている。

現代の職場環境では、ポジティブメンタルヘルスへの関心が高まっており、これは不調者のケアに留まらず、全従業員の心身の健康度を高め、組織の活性化と生産性向上を目指すものである。国際連合の持続可能な開発目標においても、健康と働きがいは世界共通の目標として位置づけられており、世界保健機関（WHO）も2017年の世界メンタルヘルスデーで職場のメンタルヘルスを取り上げ、経営層の関与の必要性を指摘している。

セルフケアの概念は、心理学の分野、特に産業保健心理学において2000年前後から、人間の強みやパフォーマンスといった側面に注目する動きの中で発展してきた。心理専門職の間では、セルフケアは倫理的義務と見なされ、精神的・身体的な健康状態の維持・向上、心理的幸福感の維持・向上、職業的機能の維持とその低下の予防という四つの側面から成り立っていると整理されている。

シコロヒカ氏の関連コンテンツでは、セルフケアを物理的、精神的、感情的、社会的、精神的、経済的、環境の七つの柱に分類し、これらが総合的な幸福感に寄与すると示唆されており、セルフケアが生活の全領域にわたる積極的な自己管理であることを裏付けている。自己を優先することへの罪悪感は限界設定の困難さとして現れることが多く、この取り組みは、個人が自己投資を怠ることで生じるパフォーマンス低下を防ぐための積極的な戦略として捉えられる。この動きは、メンタルヘルス対策を「守り」から「攻め」へと転換させる、現代社会における重要なパラダイムシフトの一環である。