歩行速度測定の複合的指標としての重要性：認知機能低下リスクとの関連

心理学者のアレクサンダー・ナイジェル・ウィリアム・テイラー氏とスポーツ科学専門家のマルコ・アルチェスタイン氏による研究は、歩行速度が全体的な健康状態を把握するための簡便かつアクセスしやすいバイオマーカーとしての価値を強調している。彼らは、特に現代の文脈において、歩行速度が運動機能、視覚機能、そして神経系の機能が交差する複雑な指標として機能すると指摘する。この知見は、歩行速度が単なる移動能力ではなく、全身の健康状態を映し出す「第五のバイタルサイン」あるいは「第六のバイタルサイン」として医学界で重視されている背景と一致する。

健康的な成人における標準的な歩行速度は、毎秒1.0メートルから1.4メートル（時速約5キロメートルに相当）の範囲と定義される。この速度域は、十分な筋力と持久力が維持されている状態と関連付けられる。成人男性の平均速度は約1.37 m/秒、女性は約1.30 m/秒であり、不動産広告で用いられる「徒歩〇分」の計算基準も、概ね1分間に80メートル（約1.33 m/秒）を基準としていることが示唆されている。この速度を維持できることは、心血管系の健康が良好であることや、生活習慣病のリスクが低いこととも相関があると報告されている。

対照的に、歩行速度が毎秒0.8メートル未満に低下する場合、これは加速した老化の兆候、下肢筋力の減退、そして長期的な健康リスクの増大を示唆する。具体的には、フレイル（虚弱）が疑われる水準であり、慢性疾患や全死亡率の上昇と関連性が指摘されている。国立長寿医療研究センターによる改訂日本版フレイル基準（J-CHS基準）においても、通常歩行速度1.0 m/秒未満が評価項目の一つとして採用されており、歩行速度の低下がフレイルやサルコペニアの重要な評価基準となっていることが確認できる。

専門家は、認知予備力をより詳細に評価するために、「デュアルタスク」テストの利用を推奨している。これは、歩行中に同時に計算や言語課題などの精神的作業を遂行させる手法である。この二重課題の条件下で歩行速度が顕著に低下する場合、それは認知機能の減退を示唆する可能性がある。デュアルタスク下でのパフォーマンス低下は、計画、判断、注意を司る前頭前野の機能低下と強く関連しており、認知症発症リスクとの相関がメタ分析で示されている。スペインのコホート研究では、65歳以上だけでなく、中年期、具体的には50代半ばからデュアルタスク歩行能力の低下が始まる可能性が示唆されており、早期の生活習慣の見直しが重要であると指摘されている。

歩行速度のモニタリングは、身体活動や全体的な健康状態に関する非侵襲的な評価ツールとして価値がある。花王株式会社の研究では、日常歩行速度の変化と認知機能低下の間に相関関係が見出されており、日常的な歩行データの継続的な監視が、フレイル予防を通じた健康寿命延伸に貢献する可能性が示されている。この簡便な測定法は、医療機関での専門的な診断の代替とはならないが、年齢に伴う変化を早期に捉え、適切な運動介入や生活習慣の改善を促すための初期警報システムとして機能する。例えば、多発性硬化症患者を対象とした2026年1月の研究では、後方歩行速度が日常の身体活動レベルを高い精度で予測できることが示されており、歩行能力の客観的評価の臨床的有用性が広がりを見せている。