米国株、AI先行投資懸念で大幅下落、主要指数が調整

2026年2月12日（木曜日）、米国株式市場はテクノロジーセクター主導の売り圧力により大幅な調整に見舞われた。この日の取引で、主要ハイテク企業群「マグニフィセント・セブン」の市場価値は推定で4,500億ドル消失したと試算されている。この広範な売りは、人工知能（AI）分野への巨額な設備投資（Capex）が先行し、短期的な収益性への懸念が高まっている点、および前日の堅調な米雇用統計が連邦準備制度理事会（FRB）による早期利下げ期待を後退させた点に起因する。

主要株価指数の動きは市場センチメントの悪化を明確に示した。ダウ工業株30種平均株価は1.3%下落し、心理的節目であった50,000ポイントを割り込み、終値は49,451.98を記録した。S&P 500種株価指数は2026年に入ってからの全利益を失い、6,832.76で取引を終えた。ナスダック総合指数も2.03%の大幅安となり、22,597.15で引けた。この動きは、市場がAIブームを支えるインフラへの企業の関与度に対し、極めて敏感になっていることを示唆している。

セクター特有の調整は、一部主要企業が示した慎重な業績見通しによって加速された。焦点は高成長のAI銘柄から景気循環株へと一時的にシフトした。例えば、「マグニフィセント・セブン」の一角であるAppleの株価は3.7%から5.0%下落した。また、Cisco Systemsは売上高が市場予想を上回ったにもかかわらず、先行ガイダンスが示唆する利益率圧迫懸念から値を下げた。

グローバルな視点では、米国ハイテク大手がAI関連に約6,500億ドルを投じる計画を持つ中で、今回の評価額修正は、技術評価と目先のコスト構造とのバランスに対する世界的な再評価のシグナルと見なされる。この流れはPCメーカーにも波及し、LenovoがAI起因のメモリチップ供給不足による出荷圧力について警告を発したことを受け、Dell Technologiesの株価は最大9.2%下落した。これは成長株からバリュー株への投資戦略のローテーションを示唆する可能性がある。

先行する大手企業の設備投資計画の規模が懸念を増幅させている。Amazon.comが提示した年間2,000億ドルに及ぶ設備投資計画は、資本効率（ROIC）への懸念を引き起こし、「Amazon Capex Shock」として定義された。Alphabetも2026年の設備投資額を1,750億ドルから1,850億ドルに拡大する見通しを示しており、市場予想を大幅に上回る。これらの巨額投資はデータセンター増強や半導体開発といったAIインフラ拡充に集中しているが、フリーキャッシュフローの赤字転落リスクが意識されている。

市場のボラティリティは、FRBの金融政策の不透明感によっても高まっている。前日の雇用統計の強さから、FRBがインフレ抑制のために利下げを急がないとの見方が強まり、市場の期待が複雑化した。投資家は、インフレ高止まりの場合、FRBが市場の望むほど迅速に金融緩和に動かない可能性を織り込み始めている。このため、翌日に控える消費者物価指数（CPI）の結果が、今後の市場の方向性を決定づける重要な焦点となっている。

今回の市場の動きは、長期的なAIの可能性と、それを実現するための短期的な資本負担との間の緊張関係を明確に示している。市場は、AIの恩恵が収益として具体化するまでの間、高いコストを許容できるかどうかの瀬戸際に立たされている。投資家は、今後も企業決算と、利下げ期待後退というマクロ経済の背景を慎重に精査し続ける必要があり、市場の変動はしばらく続くと見られる。