2026年1月、南北半球で顕在化する気候の二極化：熱波と厳冬の対照

2026年1月上旬、地球規模の気象動向は、南半球の記録的な熱波と北半球の厳寒という、極端な気候の二極化によって特徴づけられた。この現象は、気候システムが不安定な状態にあることを示唆しており、異常気象が季節的な例外ではなく、新たな常態となりつつあるという専門家の見解を裏付けている。この気候の乖離は、世界各地の社会経済活動に広範な影響を及ぼしている。

南半球、特にオーストラリア南東部のビクトリア州では、記録的な熱波が制御不能な大規模な山火事を引き起こした。この火災の拡大は、1月9日時点の気圧配置において、南の海上に低気圧が存在し、ビクトリア州シェパートンでは最大瞬間風速19.2メートルに達する北寄りの強風が吹いたことが要因と見られている。1月10日までに、ビクトリア州では300棟を超える建物が被害を受け、農地や森林地帯が30万ヘクタール以上焼失したと報告された。さらに、1月11日時点の集計では、この一連の火災による初の犠牲者が確認され、焼失面積は39万ヘクタールに達し、住宅350棟以上が損壊、家畜1万5000頭以上が犠牲になったと報じられた。

この熱波は、シェパートンの1月の平均最高気温が平年約30度であるのに対し、それを大幅に上回る高温を記録し、乾燥の進行と相まって火災を激化させた。対照的に、北半球では極端な寒冷化に見舞われ、北米やヨーロッパの一部地域では記録的な寒さと大量の降雪がインフラ機能に深刻な混乱をもたらした。このような南北の対照的な気象は、地球の気候システム全体が変動の激しい状態にあることを示している。

気象庁が公表する「気候変動監視レポート」では、大雨や猛暑日などの極端現象の頻発化が地球温暖化の影響と関連付けられている。東京大学大気海洋研究所の木本昌秀教授は、現在の異常気象の頻度増加を、温暖化の進行により本来30年に一度の猛暑が10年に一度の頻度で発生する現象として説明している。欧州連合（EU）のコペルニクス気候変動サービスによると、2025年の世界平均気温は観測史上3番目に高く、2023年から2025年の3年平均がパリ協定の目標である1.5℃を上回ったことが示されており、気候システムの不安定化は産業革命前からの世界の平均気温約1.5℃の上昇と軌を一にしている。

このような極端な気象の頻発は、食料危機や生態系への影響など、将来的に深刻なリスクを内包している。2026年1月のような極端な対照は、気候変動が遠い未来の予測ではなく、現在進行形で社会のレジリエンスを試す現実の課題であることを浮き彫りにしている。国際社会は、二酸化炭素排出量の実質ゼロを目指すカーボンニュートラルへの取り組みを加速させる必要がある。