2025年南極オゾンホール、2019年以来の早期閉鎖を記録、規模は縮小傾向

欧州連合のコペルニクス大気監視サービス（CAMS）のデータによると、2025年の南極上空のオゾンホールは、2019年以来観測された中で最も小さい規模を記録し、最大面積は2108万平方キロメートルに達した。この現象は、国際的な環境対策の着実な成果を示唆している。

気象庁の定義では、南極オゾンホールは南緯45度以南でオゾン全量が220 m atm-cm以下となる領域を指し、通常、南半球の8月から9月にかけて発生し、11月から12月にかけて消滅する季節サイクルを辿る。CAMSが確認したデータでは、このオゾンホールの閉鎖日が12月1日となり、これは2019年以降で最も早い終息日となった。この結果は、2020年から2023年にかけて観測された、より大規模で持続性の高かったホールとは対照的である。

CAMSのディレクターであるローレンス・ルーイル氏は、この早期閉鎖と縮小を「安心できる兆候」と評価し、オゾン層破壊物質（ODS）の禁止措置が着実に効果を上げていることを示していると述べた。ルーイル氏は、2024年および2025年のホール縮小傾向が、地球を太陽放射から保護する層の漸進的な回復への希望を裏付けていると指摘した。

2025年のオゾンホールの発達は、1979年から2022年の平均と比較して早期に始まったが、その最大面積は2023年のピーク時である2610万平方キロメートルよりも小さかった。気象庁の観測によれば、2025年の南極オゾンホールの最大面積は9月9日に観測された2,280万km2であり、これは南極大陸の約1.6倍に相当し、最近10年間の平均値（約2,340万km2）と同程度であった。しかし、9月中旬以降、極渦内部の気温が平均値を上回る領域が縮小した結果、オゾンホール面積も平均値より小さい推移を見せた。

NASAの科学者ポール・ニューマン氏も、2025年のホールが2006年の記録的な大穴より約30%小さいと説明し、形成の遅れと早期の崩壊が有害な紫外線への曝露期間を制限していると述べた。この回復の背景には、1970年代に発見されたクロロフルオロカーボン（CFC）によるオゾン層破壊への対応として、1989年に発効したモントリオール議定書があり、ODSの生産と消費の99%以上を段階的に廃止する措置が講じられた。

世界気象機関（WMO）は、この協調的な国際行動の成功が長期的な回復傾向を反映していると報告しているが、年々の変動は自然の大気要因によって依然として発生すると警告している。科学者たちは、現在の政策が継続されれば、南極上空のオゾン層は今世紀半ばまでに1980年代の水準に回復すると予測している。モントリオール議定書は、ODSの段階的廃止により、気候変動の緩和にも大きく貢献しており、その規制措置は1990年から2010年の間に1350億トンの二酸化炭素排出量に相当する温室効果ガス排出量を回避したと推定されている。

マサチューセッツ工科大学の研究チームによる定量的な研究では、南極のオゾン層回復がCFC排出量削減の国際的努力によるものであることが確認されている。モントリオール議定書は、1987年の採択以来、普遍的な批准を達成した唯一の条約であり、そのコンプライアンス率は98パーセントを超えている。この歴史的な成功は、科学的警告に各国が耳を傾け、協調して行動することで、地球規模の環境問題に対処できるという証左となっている。