中東情勢の緊迫化を受けG7財務相が緊急会合、戦略的石油備蓄の放出準備を再確認

2026年3月9日、G7（主要7カ国）の財務相は、議長国フランスの招集により緊急のビデオ会議を開催しました。この会合は、米国、イスラエル、イランの間で激化する軍事衝突が世界のエネルギー市場に及ぼす影響を精査することを目的としています。協議の結果、各国はエネルギー供給の安定化に向けて、戦略的石油備蓄の放出を含む協調的な措置を講じる用意があることを表明しました。ただし、現時点では実際の放出に関する最終的な合意には至っていません。

今回の緊急会合の背景には、中東の主要輸送路における地政学的な緊張と混乱が引き起こしたエネルギー価格の急騰があります。指標となる北海ブレント原油は一時1バレル120ドルに迫り、WTI原油先物も95ドルを突破しました。原油価格が100ドルの大台を超えたのは2022年7月以来のことです。特にWTIは、G7会合に先立つ1週間で35.6%という異例の上昇を記録しました。しかし、G7が断固とした対応姿勢を示したことで、3月9日正午時点でブレント原油は100ドル付近で安定し、WTIは98.10ドルで取引を終えています。

この深刻な危機は、2026年2月28日のアヤトラ・アリ・ハメネイ師の殺害と、それに続くイランの報復攻撃によって引き起こされました。その影響で、世界の海上石油貿易の約25%が通過する要衝、ホルムズ海峡の通航が制限されています。データ分析企業Kplerの統計によれば、2025年には1日あたり1,300万バレル以上の原油がこの海峡を通過しており、これは海上輸送される原油全体の約31%に相当します。このルートの遮断は、サウジアラビア、イラク、アラブ首長国連邦（UAE）、クウェートからの供給にとって致命的なボトルネックとなり、世界的な供給網に大きな影を落としています。

会合の議長を務めたフランスのロラン・レスキュール財務相は、現段階では備蓄放出の最終決定は下されていないとしつつも、「必要とされるあらゆる措置」を講じる準備があることを強調しました。国際エネルギー機関（IEA）の加盟国が保有する戦略的備蓄は合計12億バレルを超えており、会合に出席したファティ・ビロル事務局長も協調的な放出を強く促しています。米国はテキサス州とルイジアナ州に世界最大の備蓄を保有していますが、2024年の南シナ海での事案に伴う放出の影響を受け、2026年初頭の在庫は約3億6,000万バレルと歴史的な低水準にあります。物理的な供給には2週間から4週間を要しますが、放出の可能性をアナウンスするだけでも、先物価格を抑制する即効性が期待されています。

一方、イラン側は次期最高指導者にモジュタバ・ハメネイ師を指名しており、長期化する紛争において妥協を拒む姿勢を鮮明にしています。これに対し、米国のドナルド・トランプ大統領は、エネルギー価格の上昇を「世界の安全と平和を維持するための非常に小さな代償」であると述べています。G7は今回の声明を通じて、地政学的ショックに伴うインフレ圧力を緩和するため、慎重ながらも結束した経済的対応を世界に示しました。