パタクセント・リバー海軍航空基地における「非人類由来の機体」分析疑惑：深まる謎と最新の証言

2026年1月、メリーランド州にあるパタクセント・リバー海軍航空基地（通称パックス・リバー）において、長年にわたり正体不明の「異質な輸送機」が保管されているという衝撃的な報告が浮上しました。この基地に本部を置く海軍航空システム司令部（NAVAIR）の関係者とされる匿名筋によれば、基地内の軍事プログラムでは、非人類由来の機体から回収された技術の分析と運用が進められているといいます。NAVAIRは、海軍および海兵隊の航空機やシステムのライフサイクル全体、すなわち研究開発から試験、保守に至るまでを一手に担う重要な組織です。

こうした新たな主張は、2024年11月に元情報官のルイス・エリゾンド氏が連邦議会で行った宣誓証言とも合致しています。エリゾンド氏は当時、米国が非人類由来の高度な装備を保有していると明言しました。さらに、パックス・リバー基地には地球外技術を研究するための専用格納庫が建設され、そこには防衛大手のロッキード・マーティン社やビゲロー・エアロスペース社が関与する計画があったとも述べています。しかし、匿名の情報提供者によれば、当時のCIA科学技術局長が民間企業のアクセスを遮断したため、この技術移転は実現しなかったとされています。

報告の中で注目すべきは、この機体の保管が1950年代まで遡る可能性があるという点です。物理学者のハル・パトフ博士は2025年5月のポッドキャストで、1947年のロズウェル事件以降、米海軍は10機以上の宇宙機を回収してきたと主張しました。一方で、技術分析に関与するはずだったビゲロー・エアロスペース社は、新型コロナウイルスのパンデミックの影響により2020年に全従業員を解雇し、活動を停止しているという事実も、この複雑な経緯に影を落としています。

最近では、チェサピーク湾に面した同基地周辺で監視活動が強化されていると報じられています。情報筋によれば、これは回収された未知の素材から複製された技術を用いた、高度なドローンや飛行物体の試験に関連している可能性があります。特に2024年11月から2025年初頭にかけて米東海岸上空で目撃された、巨大で静音性の高いドローンの群れとの関連も指摘されています。なお、このドローン騒動については、2025年8月にある民間企業が自社の次世代飛行体の試験であったとして責任を認める声明を出しています。

パックス・リバー基地の運用実態を物語るエピソードとして、2021年5月には消火剤（AFFF）2500ガロンが地元のセントメアリーズ郡の公共下水道に流出する事故が発生しました。この消火剤には有害な有機フッ素化合物（PFAS）が含まれており、基地内に大規模な格納庫や消火設備が存在することを裏付ける形となりました。エリゾンド氏やパトフ博士の証言、そして匿名筋の報告は、未確認異常現象（UAP）に関する政府プログラムの秘匿性に改めて疑問を投げかけています。米国国防総省は一貫して、地球外活動やその技術を扱うプログラムの存在を裏付ける証拠は見つかっていないとの立場を崩していません。