2025年、南極大陸では計器観測の歴史において最も高い年平均気温が記録されました。この記録的な温暖化は、世界の気候政策が重大な局面を迎える中で発生しました。具体的には、2023年から2025年までの3年間の平均気温が、産業革命前（1850年〜1900年）の水準を1.5°C以上上回り、地球温暖化の重要な閾値を初めて継続的に突破したのです。
2026年1月14日に欧州連合のコペルニクス気候変動サービス（C3S）が発表したデータによれば、2025年の世界平均地上気温は産業革命前比で1.47°Cの上昇となりました。この調査結果は、C3Sを運営する欧州中期予報センター（ECMWF）が、米航空宇宙局（NASA）、米国海洋大気庁（NOAA）、世界気象機関（WMO）と共同で検証したものです。3年間にわたる制限値の超過は、気候変動のスピードが加速していることを裏付けており、世界の主要な気候機関の間で危機感が高まっています。
2025年の気候動向を詳しく見ると、大西洋やインド洋の熱帯海域では2024年ほどの極端な高温は記録されなかったものの、その分を補うかのように極地で異常な高温が観測されました。北極圏が史上2番目に暑い年を経験する一方で、南極大陸は年平均気温の絶対的な最高記録を更新しました。さらに、2025年2月には極地の海氷面積が、1970年代に衛星観測が始まって以来の最低レベルまで減少しています。
C3Sの分析によれば、2025年は観測史上最も暑かった2024年、そして2023年に次いで、史上3番目に暖かい年として位置づけられました。2023年と2025年の気温差はわずか0.01°Cという僅差でした。特筆すべきは、直近の11年間がすべて「観測史上最も暑い11年」の中に含まれているという事実です。ロシア科学アカデミー経済予測研究所（INP RAS）のボリス・ポルフィリエフ氏は、2025年12月の時点で、世界の平均気温はすでに産業革命前の水準を約1.5°C上回る状態にあると指摘しました。
パリ協定が掲げる目標の成否は長期的な20年平均で判断されるため、今回の事象が直ちに協定の破綻を意味するわけではありません。しかし、2023年から2025年にかけての3年間で1.5°Cの壁を超えたことは、温暖化傾向の加速を示す強力な警告となります。国連環境計画（UNEP）の評価によれば、現在の各国政府の公約では2100年までに2.3°Cから2.5°Cの気温上昇を招く恐れがあり、より抜本的な温室効果ガスの削減が不可欠です。また、温暖化に伴うエルニーニョ現象の激化は多大な経済的損失をもたらすと予測されており、アジア太平洋地域では平均寿命の低下などに起因して、今世紀末までに最大35兆ドルの損失が生じる可能性が研究によって示唆されています。
