原油価格高騰で東京・ソウル市場が大幅下落、中東情勢長期化が懸念材料に

2026年3月9日月曜日、東京とソウルを主たる舞台とするアジアの主要株式市場は、国際原油価格の急騰に直面し、深刻な下落に見舞われた。この金融市場の動揺は、2026年3月7日土曜日に発生したイスラエルによるイランの石油関連施設への空爆に端を発しており、中東地域の緊張が一段と高まったことが背景にある。

東京証券取引所では、東証株価指数である日経225が7パーセント超の下落を記録し、一時52,000ポイントの大台を割り込み、これは過去2ヶ月間で最も低い水準となった。この急落は、原油価格の高騰が日本経済、特に輸入エネルギーへの依存度が高いセクターに与える影響への懸念を反映している。WTI原油先物価格は1バレル110ドル近辺に達し、戦争勃発直前の2月27日の終値67ドルからわずか1週間強で50パーセント以上も上昇したとの試算がある。

一方、韓国の金融市場も同様の打撃を受け、KOSPI指数は8パーセントを超える落ち込みを記録した。この急激な値動きを受け、韓国市場では午前10時31分（現地時間）に20分間の取引停止措置、いわゆるサーキットブレーカーが発動された。主要な韓国企業であるサムスン電子やSKハイニックスの株価は、10パーセントから12パーセントの範囲で値を下げ、投資家のリスク回避姿勢が鮮明となった。

地政学的リスクの増大は、エネルギー供給の要衝であるホルムズ海峡の事実上の封鎖という事態を招いた。報道によれば、イランは航路上の船舶を攻撃することで海峡の通航を妨害しており、これはアジアの広範な地域にとって重要な石油供給ルートに混乱をもたらす可能性を示唆している。この供給不安を背景に、米国原油先物は1バレル114ドルから119ドルの範囲に急騰し、ブレント原油も114ドルを超え、前週末比で20パーセントから25パーセント以上の増加を記録した。

この不安定な状況は、為替市場にも波及した。安全資産としての米ドル買いが進行し、対円でドルは158円66銭前後で推移し、これは1円13銭の大幅なドル高・円安水準であり、円は2009年以来の安値水準に近づいた。この円安傾向は、日本の中期的なインフレ期待を下支えする可能性のある強い賃金上昇データが出たにもかかわらず、原油高を意識した円売りが継続した結果である。

さらに、この地政学的緊張の長期化シナリオを補強したのが、イラン国内の指導体制の移行である。アリー・ハメネイ最高指導者の死去を受け、専門家会議は次男のモジタバ・ハメネイ師を新たな最高指導者に選出した。モジタバ師は反米強硬派として知られ、革命防衛隊との強固な関係性から、父の路線を継承し、外交による早期和平の可能性を低下させると市場は見ており、これが紛争の長期化懸念を一層強めた要因となった。

アジア市場全体で、インフレ懸念の増大と資本逃避の動きが確認されており、特に石油供給ショックへのエクスポージャーが大きいと見なされる地域が影響を受けた。航空業界も例外ではなく、カンタス航空やキャセイパシフィック航空などアジアの主要航空会社の株価が4パーセントから10パーセント以上急落し、燃料費の高騰と空域制限による運航コスト増大が重荷となっている。専門家は、燃料価格の実際の高騰率は原油価格の上昇率以上に急激になる可能性があり、空域閉鎖による飛行時間の延長がコストと乗務員資源に直接的な影響を与えると指摘している。