福島県、日本、2025年5月14日：住友ゴム工業は、白河工場の操業に水素エネルギーを完全に統合し、タイヤ製造の脱炭素化に向けた重要な一歩を踏み出しました。この取り組みは、2021年に開始された数年にわたる実証プロジェクトの成功を受けたものです。
白河工場では現在、水素で生成された蒸気を利用して、独自のNEO-T01タイヤ製造システムを稼働させ、重要な加硫プロセスで化石燃料を代替しています。この移行により、日本のタイヤ業界では初の、温室効果ガス排出量ネットゼロのタイヤの生産が可能になります。住友ゴムは、福島県が再生可能エネルギーの拠点となるための取り組みを支援し、水素を地元で調達しています。工場では、24時間365日のグリーン水素生産システムを稼働させ、一貫したクリーンなエネルギー供給を確保しています。
この統合は、グローバルな事業全体での完全なカーボンニュートラルを目指す住友ゴムの「Driving Our Future Challenge 2050」戦略に沿ったものです。同社はまた、白河の敷地にソーラーパネルを設置し、二酸化炭素排出量をさらに削減しています。このプロジェクトでは、山梨モデルP2Gシステムを使用して、年間最大100トンのグリーン水素を生産します。日本の新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が支援するこのシステムは、再生可能エネルギーを利用して水を電気分解し、グリーン水素を生成します。