タトル・キャピタル、地球外知的生命体の存在証明を想定したETF「UFOD」を上場

タトル・キャピタル（Tuttle Capital）社は、ティッカーシンボル「BATS:UFOD」として、アクティブ運用型の上場投資信託（ETF）を新たに立ち上げました。このファンドの投資戦略は、政府が非人類の知的生命体の存在を公式に認めるという、極めて異例の仮説的出来事に直接連動しています。2026年2月4日に取引が開始されたこのETFは、そのような重大発表の後に生じうる劇的な技術革新や、政府支出の増大から利益を享受することを目指しています。

UFODが上場しているBATS取引所は、2005年6月に「Better Alternative Trading System」として設立され、2017年にCboeグローバル・マーケッツによって買収された歴史を持ちます。本ファンドの根幹にあるのは、各国政府が異星人の存在を認める「ディスクロージャー・デイ（公開の日）」という投機的なシナリオです。運用はアクティブに行われ、特定の産業の陳腐化から利益を得たりリスクをヘッジしたりするために、ロング（買い）とショート（売り）の両方のポジションを柔軟に組み合わせています。

具体的な投資対象としては、機密技術の研究開発や、未知のサンプルから着想を得た新合金・メタマテリアルの開発に携わる企業が想定されています。また、未確認異常現象（UAP）の検知やその対抗システムを構築する企業も含まれます。運用の大きな特徴は、AI（人工知能）を用いたランキングシステムを活用し、技術的転換の恩恵を受ける企業やリスクに直面する企業を精査している点です。さらに、革新的な技術によって市場を追われる可能性がある従来のエネルギー企業や推進技術関連の企業に対しては、ショートポジションを取る戦略も含まれています。

主要な受益候補には、ロッキード・マーティン（LMT）やボーイング（BA）といった航空宇宙・防衛大手のほか、最先端のテクノロジー企業が名を連ねています。UFODの経費率（Expense Ratio）は0.99%に設定されました。2026年2月5日の市場では、上場直後から投資家の強い関心を集め、価格は記録的な水準にまで迫りました。2026年2月7日時点のテクニカル指標は「強い買い（Strong Buy）」を示しており、市場の初期段階における高い期待感を裏付けています。

今回のUFODの導入は、特定のテーマに特化したETFを次々と打ち出すタトル・キャピタル社の戦略を象徴するものです。同社は以前にも「タトル・ガバメント・グリフトETF（GRFT）」を提案しましたが、主要取引所への上場に際して課題に直面したと報じられています。昨今の米国議会でのUAP公聴会や元情報当局者の証言により、この問題が社会的な関心事となったことが背景にあります。ただし、本ファンドの成否はあくまで仮説的な出来事の発生にかかっており、極めて投機的な性格を持つ投資手段であることは否定できません。